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ダイレクトリクルーティングとは？サービスの特徴と費用を10社比較

更新日：2021.12.18

公開日：2019.11.18

カテゴリ：リクルーティングコラム　採用お役立ち情報

タグ：　サービス, スカウト, ダイレクトリクルーティング, 採用方法, 採用活動, 比較

採用担当者が直接求職者を探す採用方法が、「ダイレクトリクルーティング」です。

この記事では、ダイレクトリクルーティングとは具体的にどのような方法なのか、またダイレクトリクルーティングを行うメリットなどについて解説していきます。

ダイレクトリクルーティングとは？サービスの特徴と費用相場

ダイレクトリクルーティングとは、どのような採用の方法なのでしょうか。

ここからは、ダイレクトリクルーティングの概要やサービス、費用の相場について解説していきます。

ダイレクトリクルーティングとは

ダイレクトリクルーティングは、自社の採用担当者が求職者を直接探してメッセージを送ったり声をかけたりする採用方法です。

求人広告を出して求職者からの応募を待つ採用方法とは異なり、企業が自発的に動くことで自社にとって理想的な人材を他社より先手を打って確保することが期待できます。

ダイレクトリクルーティングでは、自社で工夫を凝らした勧誘メッセージを採用ターゲットとなる求職者へピンポイントに届けられるため、知名度の低い中小企業や一般的に不人気と言われる業界であっても、自社が求める人材に連絡をとることが可能です。

ダイレクトリクルーティングサービスについて

WantedlyやGreenに代表されるダイレクトリクルーティングサービスには、欲しい人材に交渉するさまざまな機能があります。

どのような機能があるのか、いくつか例をみてみましょう。

ダイレクトリクルーティングの費用相場

ダイレクトリクルーティングを行う場合、申し込むサービスの形態や自社で行うかなどで費用の相場は変動します。

サービス形態や自社でダイレクトリクルーティングを行う場合で、どのように相場が変化するのかみていきましょう。

成果報酬型サービスの費用相場

成果報酬型とは、採用した人数によって費用が変動する料金形態のことです。

費用が発生するタイミングは内々定が承諾された時が一般的で、勤務地によって金額が異なるサービスも存在します。

新卒採用の相場は1人当たり30～40万円、中途採用の相場は中途の相場は採用人材の年収の約10％～20％ほどです。

定額型サービスの費用相場

定額型とは、月額や年額などで費用が決まっている料金形態のことです。

利用するサービスのプランに応じてオファーできる上限数が決められているケースや、インターンシップに訪れた学生をオファーしたい場合には早期利用料が必要なケースもあります。

採用人数が多いほど1人当たりの単価が下がるため、採用に必要な費用の削減が期待できるでしょう。

新卒の相場は年間60～100万円、中途の相場は年間300～400万円が相場になります。

自社で行った場合

ダイレクトリクルーティングサービスを利用せずに自社で独自に行う場合、運用にかかる費用や人材を採用した場合の成功報酬などは発生しません。

完全に自社内のみでダイレクトリクルーティングを行うのであればサービス利用料はかかりませんが、人材情報を集める際に「agent bank」や「Crowd Agent」のような求人データベースを利用する場合はサービスごとの料金が必要です。

求人データベースの相場は、月額約10万円～20万円になります。

詳しくはこちら！【《担当者必読》導入企業増加中のダイレクトリクルーティングの疑問を完全解決】

≪中途向け≫おすすめダイレクトリクルーティングサービス5社を比較

ここからは中途採用におすすめのダイレクトリクルーティングサービスを5つ紹介します。

特徴や料金、登録者の傾向からどのようなサービスがあるのか比較しましょう。

ビズリーチ（株式会社ビズリーチ）

ビズリーチは「キャリアアップ」や「新しいチャレンジ」を目指すハイクラス向けのダイレクトリクルーティングサービスです。

ビズリーチの専任スタッフからのサポートを受けられ、求人・スカウト文面の作成および編集、自社の希望とマッチした人材のターゲットリスト作成などを行ってくれます。

基本料金は6ヶ月で税別85万円で、採用1人につき理論年収の15%（最低70万円）の成功報酬が発生します。

Wantedly Admin（ウォンテッドリー株式会社）

Wantedly AdminはビジネスSNSのひとつで、仕事上の人脈などを管理でき、ビジネス情報収集や転職時の会社探しや選考エントリーにも活用できるWebサービスです。

利用者は2021年2月時点で120万人以上おり、20〜30代の若手人材が多く登録しています。

Wantedly Adminでは給与条件の記載はNGです。

給与条件の代わりに「自社の理念や文化、考え方」を記載することで他社との差別化が可能となり、これまでの人材サービスとは異なるポイントで訴求できるでしょう。

利用料金は税別でライトプラン月額3.5万円、ベーシックプラン月額11万円です。

Green（株式会社アトラエ）

Greenは業界最大級の求人を保有しているIT・Web業界に特化した転職サイトです。

2019年7月時点で登録者数は60万人以上で、20～30代を中心にIT・Web業界に強い人材が多く登録しています。

求人の掲載期間や掲載数、求職者へのメッセージ送信数は無制限で利用可能と、ほぼ制限なくダイレクトリクルーティングを行うことが可能です。

Green内の自社ページで企業の特徴を無料作成できるサービスや、Green所属の専門ライターやカメラマンによるインタビュー記事の作成オプションが利用できます。

Greenの利用料金はプランごとに税別45万円～120万円かかり、人材の採用ごとに30万円～90万円の成功報酬が発生します。

LinkedIn（リンクトイン・ジャパン株式会社）

LinkedInはビジネス特化型のSNSで、2021年4月時点で世界の登録者数は6億3,000万人以上のユーザーがおり、2021年4月時点で約200ヶ国で利用されています。

資料をスライドショー形式で公開可能なサービス「SlideShare（スライドシェア）」を利用でき、自社紹介や応募条件などの採用活動で使う資料を登録することで、スムーズに採用活動を進められるでしょう。

LinkedInは基本無料で利用することができますが、有料プランにアップデートすることで他のユーザーにメッセージを送る機能や詳細検索から欲しい人材を検索する機能、求人広告を掲載する機能が使えるようになります。

有料プランの料金は月29.99ドル～119.95ドルです。

トルー（株式会社ダトラ）

トルーは、株式会社ダトラが運営している採用サイトCMSです。

求人ページの作成や応募者管理など採用活動に役立つ機能が利用できることから、2020年12月時点で200社以上の企業で導入されています。

Indeedや求人ボックス、スタンバイ、Google for Jobs、Facebook、Careerjetといった求職者が多く利用する主要な求人検索サイト6つと連動しており、トルーで作成した求人情報を自動で求人検索サイトに掲載することが可能です。

トルーは税別で月額1.5万円～3.5万円から利用でき、採用マーケティングの成功ノウハウを持つ経験豊富な運用担当者や専属ライターが、会社が抱える採用課題をヒアリングしたうえで、最適な採用サイト制作を作成してくれます。

詳しくはこちら！【ダイレクトリクルーティングの成功に必要不可欠！カギは「採用サイト」にあり！】

≪新卒向け≫おすすめダイレクトリクルーティングサービス5社を比較

ここからは、新卒採用におすすめのダイレクトリクルーティングサービスを5つみていきましょう。

iroots（エン・ジャパン株式会社）

iroots（アイルーツ）は、エン･ジャパン株式会社が運営する、インターン・新卒就活スカウトサイトです。

ヤフー株式会社やパナソニック株式会社などの、知名度の高い大手企業が登録しているサービスで、他のダイレクトリクルーティングサービスよりも厳選された優良企業からのスカウトが届くため、就活生から高い評価を得ています。

登録者数は公開されていませんが、irootsには旧帝大早慶を中心に有名大学の学生が多数登録しており、高学歴の新卒採用を狙いたい場合に適しているでしょう。

※料金は要問い合わせ

JOBRASS新卒（株式会社アイデム）

JOBRASS新卒は、ダイレクトリクルーティング形態での新卒紹介サービスを展開しているWebサイトです。

JOBRASS新卒では登録している学生へ企業からメッセージを送る「オファー機能」があり、以下のように目的に応じた3種類のオファーを送ることができます。

利用料金は税別で年間20万円、会社情報の掲載は月額5万円です。

キミスカ（株式会社グローアップ）

キミスカは国内最大級のダイレクトリクルーティングサービスで、2020年度卒業の大学生登録者数は3万人を超え、就活生の約5人に1人が利用しているサービスです。

キミスカから学生へ送られるスカウトメッセージの開封率は約70％～80％で、既存のダイレクトリクルーティングサービスよりも高い数値を誇っています。

無制限に配信できるうえに一括送信も可能なスカウト機能「気になるスカウト」を利用することで、自社の認知度を高め、自社を認知している学生を増やす際にも活用できます。

※料金は要問い合わせ

OfferBox（株式会社i-plug）

OfferBox（オファーボックス）は新卒向けのダイレクトリクルーティングサービスで、2020年9月時点で約14万人の学生が登録しており、学生の約3人に1人が利用しているサービスです。

OfferBox（オファーボックス）には以下のような、ダイレクトリクルーティングを効率的に行える機能が揃っています。

利用料金は成功報酬型となっており、1人採用につき38万円になります。

LabBase（株式会社POL ）

LabBase（ラボベース）とは、株式会社POLが提供する理系新卒に特化したダイレクトリクルーティングサービスです。

LabBaseのデータベース上に登録された学生の研究内容やスキルを見て、気になる学生に企業からスカウトを送ることができるため、他のダイレクトリクルーティングサービスでは検索しにくい理系の専門性を持った学生に直接連絡できます。

またLabBaseは、1社につき専任コンサルタントが2名つき、求める学生の検索からスカウトメールの文面作成など行ってくれるため、円滑に採用活動を進められるでしょう。

※料金は要問い合わせ

ダイレクトリクルーティングサービス3つのメリット・デメリット

ここからはダイレクトリクルーティングサービスを利用するメリットとデメリットを、それぞれ3つ紹介します。

料金や採用担当者の負担の有無などから、ダイレクトリクルーティングサービスが自社に適しているかみていきましょう。

メリット

ダイレクトリクルーティングサービスには主に3つのメリットがあります。

採用コストを抑えられる

求人広告や人材紹介会社などの一般的な採用サービスを利用した場合、求人広告の掲載費用や人材雇用の際に発生する成果報酬といった費用が発生します。

ダイレクトリクルーティングサービスを利用する場合は、ダイレクトリクルーティングサービスが提供する人材データベースを利用することで自ら求職者をスカウトするため、かかる費用はデータベースの利用料のみです。

豊富なサポートを受けるには追加料金や成果報酬が必要となり、想定よりも費用がかかることも少なくありません。

利用するサービスの料金体系を事前に確認しましょう。

転職潜在層にアプローチできる

すぐに転職を想定していないが、良い求人や会社があれば転職を検討したい層を「転職潜在層」と呼びます。

転職潜在層はやりがいを感じられる会社や自身の市場価値を確かめるために、他の会社情報を収集する傾向にあるのです。

ダイレクトリクルーティングを用いることで、転職潜在層に直接連絡でき、候補者の幅を広げながら優秀な人材と出会う機会を増やすことができるでしょう。

採用のミスマッチが起こりにくい

採用におけるミスマッチとは、自社で求めていることと採用した人材の求めている間にズレが生じることです。

採用した人材が「社風や昇給制度などが自分に合わない」と感じた場合、早期退職してしまい、採用のかけた時間やコストが無駄になってしまうことも少なくありません。

採用担当者から積極的に連絡して採用活動を行うダイレクトリクルーティングを用いることで、質問しやすい関係性を築きお互いの理解を深めることが可能となり、自社の情報不足や認識の相違によるミスマッチを減らすことができるでしょう。

デメリット

ダイレクトリクルーティングには、採用担当者の負担や採用までにかかる時間などのデメリットが懸念されます。

どのようなデメリットがあるのか、詳しくみていきましょう。

採用担当者の業務負荷がかかる

ダイレクトリクルーティングは、求職者へ自社から連絡する関係上、メッセージの送信や面談日の確保など人材紹介会社が行っていた業務をすべて自社で行う必要があります。

書類選考や採用可否の選定に加えて、ダイレクトリクルーティングの業務をこなさなければならないため、採用担当者にかかる負担が大きくなるのです。

自社で人数が割けるかや負担を増やしても大丈夫かを事前に確認した上で、導入を検討しましょう。

採用の成功まで長期戦となる

ダイレクトリクルーティングでは、採用担当者と目星をつけた人材との間に信頼関係を築き、相互理解を深めながら採用活動を進めます。

自社の情報や魅力を伝え、自社に興味をもってもらえるよう徐々に関係性を構築していく必要があるため、すぐに人材を確保したい場合には適していない方法といえるでしょう。

自社で欲しいのはどのような人材かを見据えて、人材確保のために時間をかけても問題ないか見極めることがポイントとなります。

自社の採用力が必要となる

採用力とは「求める人材を採用できる力」を指す言葉です。

採用したい人材を明確にし、自社の魅力を伝えながら相手の抱える問題を解消するような能力が、ダイレクトリクルーティングサービスでは求められます。

自社の抱える問題や「どのようなスキルや知識を持った人材が必要なのか」を明確にできない場合、どのような人材に声をかければいいのか分からなくなり、思い通りの採用活動を進めることができなくなるかもしれません。

自社の魅力や社内制度などを確認し、自社でなら相手の課題を解決できることを伝えられるようにしましょう。

ダイレクトリクルーティングサービスの効果を上げるコツ

ここからは、ダイレクトリクルーティングサービスで成果を上げるためのコツを紹介します。

求職者の興味に触れるスカウトメールを作成

欲しいと思う人材を見つけても、送ったスカウトメッセージが開封されなければ意味がありません。

自社の魅力や理念を上手く伝え、求職者が開封して内容を確認したくなるメッセージを作成することが重要です。

相手の抱える悩みやキャリアプランなどをプロフィールから確認し、共感を得られる内容にすることがポイントとなるでしょう。

求職者に企業の魅力を感じさせる採用サイトを作成

求職者とのメッセージのやり取りだけで、自社の魅力を伝えきることは難しいかもしれません。

自社の採用サイトを作成し、求職者に採用サイトから自社の魅力を強く訴えることができます。

詳しくはこちら！【採用担当者必見！絶対に知っておくべき「ダイレクトリクルーティング」とは？】

まとめ

明確に欲しい人材が決まっている場合や専門性の高い優秀な人材を採用したい場合、ダイレクトリクルーティングを用いることで、採用活動の成功が期待できます。

今回紹介したサービスを比較しながら、ダイレクトリクルーティングの導入を検討してみましょう。

なかでも求職者に企業の魅力を感じさせる採用サイトを作成することは、ダイレクトリクルーティングサービスの効果を上げるのに効果的なのが「採用サイト」です。

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※この記事は、2021年8月現在の情報を元に作成しております。