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効率的なコールセンターの採用方法と掲載すべき有料・無料サイト9選

更新日：2021.12.16

公開日：2021.7.3

カテゴリ：indeed　リクルーティングコラム　採用お役立ち情報

タグ：　コールセンター, サイト, ポイント, 採用方法, 正社員

コールセンターの採用で「効果的に採用する方法はないだろうか」と悩むことがあるかもしれません。

この記事では、コールセンターの採用方法のポイントについて、具体的な求人サイトを例に挙げて解説します。

コールセンターの採用の現状

まずは、コールセンターの採用が2021年6月現在どのような状況なのかみていきましょう。

人材不足が深刻化している

コールセンターの採用の現状で挙げられるのが、慢性的な人手不足です。

厚生労働省の「職業紹介 都道府県別有効求人倍率」によると、「有効求人倍率」は2020年3月で1.4倍、その後新型コロナウイルス感染拡大の影響で一時的に下がったものの、2021年3月時点で1.1倍とやや上昇傾向にあります。

「有効求人倍率」はハローワークに申し込んだ求職者ひとりあたりの求人数のことを指し、求職者の数より求人数のほうが多いことから、コールセンター業界は人手不足だと言えるでしょう。

コールセンターの仕事はコールセンターならではの顧客クレームの対応の業務やシフト制が多く、休みが不規則で離職率が高くなりやすいことが、求める人材の確保が難しい原因なのです。

人手不足の状況の対策としては、ある程度多くの人数を採用し、優秀な人や続けてもらえる人を探す手段が挙げられます。

正社員の採用が少ない

一般的にコールセンター業界の雇用形態はほとんどがパートやアルバイト・契約社員で、正社員の割合が少ないです。

KDDIのコールセンターの雇用形態についての調査によると、コールセンターで働く従業員のうち、契約社員・アルバイト・パートが79％、派遣社員が13％、正社員が8％となっています。

アルバイトやパートは入社から離職のサイクルが早いため、人材不足に困っている企業が少なくありません。

【有料】コールセンターの求人を掲載すべきサイト5選

次は、実際にコールセンター採用を行うにあたっておすすめの求人を掲載する有料サイトを5つ紹介します。

マイナビ転職

マイナビ転職は総合転職情報サイトで、2021年3月末時点で会員数は約649万人です。

「気になるマッチング」機能があり自社求人に興味のある利用者に「興味あり」と返信できるため、企業側と求職者の高いマッチング率が期待できます。

また、正社員のコールセンターの求人が多いというのも大きな特徴です。

リクナビNEXT

リクナビNEXTは2021年6月現在会員数が約1077万人で、「オープンオファー」という求職者に直接メールが送れる機能があります。

積極的に求職者にメールを送ることで、自社の求める人材が見つかる可能性が高くなるでしょう。

リクナビNEXTは転職者の約8割に利用されており、コールセンターへの転職を目指す人が多く利用するサイトです。

エン転職

エン転職の特徴は、34歳以下の若年層の会員比率が業界トップであることと、2021年6月現在会員数も約900万人以上となっていることです。

「エイリースカウト機能」という自社の採用の希望条件に近い新着人材を自動で知らせてくれる機能があり、自社に合った人材を採用しやすいのもひとつの強みといえるでしょう。

type

typeはWeb・IT系、エンジニアの業界に強いのが特徴として挙げられます。

関東圏を中心に求人を扱っているため、首都圏のコールセンターにとって頼りになる求人サイトだと言えるでしょう。

doda

dodaは2021年6月現在で業界1、2位を誇るエージェントです。

1994年から開始した独自のサービスである「転職フェア」の動員数は1万人を超えていることから、dodaが主催する「転職フェア」の活用で採用チャンスが広がるでしょう。

【無料】コールセンターの求人を掲載すべきサイト4選

予算の関係上できれば無料で求人を掲載したい場合、無料で求人掲載できる媒体を利用する方法があります。

ここからは、コールセンターの求人を掲載する際に有効な無料のサイトを4つ紹介します。

Indeed

Indeedは、日本で2021年5月現在約1000万人以上の利用者があり、一般的な大手のサイトと違い求人特化型の検索エンジンです。

求人の掲載は簡単で、「自社の情報」「勤務地」「待遇」などを記入するだけで掲載される仕組みとなっています。

コールセンターのアルバイト・パートの求人数は国内の求人媒体のなかでも特に多いため、コールセンターで働きたい求職者が集まりやすいでしょう。

※Indeedへの掲載の仕方について詳しくはこちら→【Indeed掲載方法と注意点｜応募が増える効果的な求人とは】

求人ボックス

求人ボックスは、2015年に開始された求人検索エンジンです。

2020年5月には月間の利用者数が500万人を超え、利用者の年齢層が10代から60代と広いのがひとつの特徴といえるでしょう。

「求人ボックス」の最大の強みは求人を掲載できるスピードにあり、最短で依頼した当日に無料で求人を掲載できるため、急ぎで採用を始めたい場合に利用したい求人媒体です。

求人Free

求人Freeは2021年6月現在で全国登録企業4,235社・全国の募集中案件2,580件と、主要転職サイトと比較すると規模は小さめです。

しかし、求人掲載から採用までの工程が完全無料であり、求職者からの応募や面接などに関しても支払いは発生しません。

一方で、個人事業主や外国企業の求人の掲載はできず、日本国内の法人企業しか掲載できないため、注意が必要になります。

ハローワークインターネットサービス

ハローワークインターネットサービスは、ハローワークで申し込んだ求人を、全国のハローワークの端末だけでなくパソコンやスマートフォンなどを使ってオンライン上でも求人を公開できるサービスです。

転職サイトでは営業所のない地方でサービスが難しいのに対し、ハローワークは全国各地にあり地方にも多く設置されているため、地方のコールセンターにとっても強い味方になるでしょう。

効率的なコールセンター採用の4つのポイント

効率的にコールセンターの採用をするにはどうすればいいか、疑問も多いでしょう。

最後に、効果的なコールセンター採用のポイントを4つ紹介します。

採用方法を見直す

自社の採用がうまくいっていない場合、以前の自社の採用方法を再確認することは、費用をかけずに採用活動を改善する最も有効な手段といえます。

以前の採用方法に課題が見つかれば、新しい採用方法の導入が必要になるでしょう。

新たに導入する採用方法としては、FacebookやTwitterなどのSNSを活用した採用が挙げられます。

SNSは若年層の利用率が高く、シェアといった情報の拡散機能があり、多くの求職者の目に留まる可能性が期待できるためです。

企業側からターゲットとなる求職者に直接スカウトを出せる「ビズリーチ」や「ミイダス」といった、ダイレクトリクルーティングを利用する採用方法もあります。

採用方法の見直しや新しい採用法の導入で、これまで応募に至らなかった求職者の応募につながる可能性が期待できるでしょう。

他社と差別化できる自社の魅力を発信する

「待遇」や「福利厚生」「働きやすさ」など、自社独自の魅力を発信することも効果的なコールセンター採用のためには重要です。

他社との差別化を図るには、「自社採用サイトの一新」が必要な場合があります。

自社採用サイトが「給与」や「実際の業務内容」「働く環境」といった、求職者が必要としている情報をわかりやすく伝えられているか見直してみましょう。

また、自社の採用サイトを見直す際には求職者の目に留まるサイトのデザインになっているか確認する必要があります。

FacebookやInstagramのようなSNSを積極的に用いて、求職者が求める情報を発信し、定期的に更新にすることも大切です。

他社と自社を差別化し自社の魅力を求職者に伝えることで、自社への応募の増加が期待できるため、効果的なコールセンターの採用につながります。

従業員の待遇を改善する

従業員への待遇や配慮が足りないと従業員の離職につながりかねないため、「従業員の給与や福利厚生の見直し」「リモートワークの推進やフレックスタイム制の導入」など働きやすい環境づくりが求められます。

従業員にとって働きやすい条件が整えば、離職率を下げ優秀な人材の確保が期待できるでしょう。

職場や労働環境の見直しや改善がなされたら、求人票に記載し、求職者へアピールするのが有効です。

採用業務の負担を減らす

自社の採用の業務を効率化し、社員の負担軽減をするための手段として、採用管理システム（ATS）の導入やWeb上での面接実施などが挙げられます。

採用管理システム（ATS）の導入により、「応募者の情報管理」や「面接日程の調整」「選考の進捗の把握」などを一括で管理でき、社員同士の採用業務の共有も容易になります。

また、Web上で面接を行うことで面接会場の確保の手間が省くことができるのも利点です。

採用業務にかかる手間を減らすことで、自社が欲しい人材採用を円滑にできます。

まとめ

コールセンター業界では、「顧客クレーム対応の業務」「シフト制で休みが不規則」といった理由で離職率が高い傾向になっています。

慢性的に人手が不足している業界であるため、効果的な採用が重要です。

求人サイトのそれぞれの特徴を踏まえたうえで、採用を予定している都道府県や求職者への要望や自社の予算に合わせて求人を掲載し、効果的な採用を行いましょう。

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※この記事は、2021年7月現在の情報を元に作成しております。